日本の英語教育は、2020年度の学習指導要領改訂から数年を経て、今まさに「実践」のフェーズへ突入しています。
最大の変化は、小学校3年生からの早期化だけではありません。評価基準が「4技能5領域」へと細分化され、新学習指導要領ではコミュニケーション(双方向性)も重視しますがそれだけでなく、自分の意見を持ったり発したりする自主性も重視しています。さらに小学校から高校卒業までに必要な英単語数は従来の約1,5倍、約5,000語へと急増しています。
「授業スピードについていける？」「英語嫌いにならない？」と、今のリアルな教育現場に不安を感じる保護者様も多いはず。でも、ご安心ください。この記事では、数万人の指導実績を誇るベルリッツ講師陣の監修のもと、2026年現在の教育動向と、お子さまの年齢に合わせた「一生モノの英語力」を育むステップを解説します。
「12年間学んでも話せない」という日本の課題は、今や世界共通の認識となりつつあります。
さらに近年、AI翻訳の精度が飛躍的に向上したことで、「単に意味がわかる」だけの英語の価値は相対的に下がり、「自分の意志で、相手と心を通わせるコミュニケーション力」がかつてないほど重要視されています。
こうした背景から導入された新学習指導要領は、従来の「知識量」ではなく「実践力」を問う仕組みへと舵を切りました。つまり、今の子供たちには、これまでの親世代とは全く異なる評価基準と学習アプローチが求められているのです。
つまり、「評価基準が変わるので、これまでの勉強方法とは異なるアプローチを取ることが必要になる」ということです。
そこで、どのようにすれば子供が新しい英語教育制度で評価されるようになるのか？ 適切な学習方法を、日本の英語教育の特徴（良い点と悪い点）を勘案した上で説明いたします。
新しい英語教育制度で成功するのに欠かせないこととは何か？ 一緒に攻略方法を見ていきましょう。
一方で、日本の教育制度には他国にない大きなメリットも存在します。
1.高い基礎力（語彙・文法）：読み書き中心の教育により、日本人は高度な文法知識と語彙力の土台を持っています。これは、いざ「話す」訓練を始めた際に、圧倒的な成長スピードを生む強力な武器になります。
2.評価の公平性：例えば米国の教育現場では、テスト以外にボランティアやサマーキャンプなどの「課外実績」が重視され、家庭の経済力による格差が課題となっています。対して日本は、「正しい方法で努力し、テストで結果を出せば評価される」という、極めて公平な競争環境が守られています。
今の時代、この「公平な環境」を活かしつつ、足りなかった「発信力」をどう補っていくか。その具体的な戦略を立てることが、お子さまの将来を左右する鍵となります。 次は、日本の教育の問題点と、それをどう克服すべきかについて詳しく見ていきましょう。
日本の英語教育の最大の課題は、いまだに「正解があるテスト」がゴールになりがちな点です。
などが日本の英語教育の問題点だと言えます。
従来の日本の英語教育制度では、読み書き中心の教育だったため、子供が英語を話せるようになるには相当ハードルが高かったのですが、新しい学習指導要領では、コミュニケーションがより多く評価されるようになるので、多くの子供達が英語で話せるようになることが見込まれています。
また、AIが瞬時に翻訳してくれる今、求められているのは「完璧な文法」ではなく、「多少間違えても、自分の言葉で相手に伝えようとする姿勢」です。このマインドセットの切り替えこそが、新しい評価制度で成功する最大のポイントとなります。
日本の英語教育の現状を知るには、海外の英語教育との比較が欠かせません。
例えば、韓国では1997年から、そして中国では2001年から、小学校3年生からの英語教育が必修化されています。
日本ではつい最近になってから小学校からの英語教育が始まったので、韓国や中国の英語教育と比べると、実に約20年以上の差があると言えます。
どちらの国も英語をコミュニケーションに用いるツールとして体得することを目的に英語教育がされています。
日本でも最近になって取り入れた、英語を使ったディベートやプレゼンなどの教育プログラムが、韓国では重視されています。また、中国では、北京や上海など一部の都市で小学校1年生から英語の学習を始め、「間違ってもよいから会話で相手に意思表示すること」を重視した英語教育がなされています。
また、英語の授業時間も日本は小学3〜4年生が週1コマ、5〜6年生が2コマなのに対して、中国では4コマ、韓国でも3コマ以上の教育が施されています。
中国・韓国とも、長らく日本と同じように、英語が苦手な国民が多い国として知られてきましたが、彼らは政府が主導をとり、日本よりもハードな英語教育カリキュラムを実践し、国民全体の英語力を底上げすることに必死になっていると言えます。
一方で、英語が日常的に使われる欧州圏の中でも、オランダでは、英語教育開始年齢は義務教育が始まる4〜5歳から始まります。
日本のような政府主導の学習指導要領はなく、学校単位で自由に授業を行っているにも関わらず、15歳以上のオランダ人の9割以上は英語が話せるバイリンガルですし、国民全体で高い英語力を保有しています。
フランスでは、小学校卒業時点ですべての生徒が、CEFR（ヨーロッパ言語共通参照枠）でA1レベル（英検3級程度）に到達することを目標にしています。さらにドイツでは、小学校で「コミュニケーション」を重視した英語教育を受け、中学校では普通に英語でコミュニケーションをとって物事を習う授業が導入されています。
ここで紹介したのは一部の国だけですが、日本政府が英語教育に本腰を入れたのが最近なのに対して、他の国ではもっと昔から、日本よりも難易度が高い英語処理能力を国民に体得させるべく英語教育プログラムを運営していると言えそうです。
では、なぜ、日本以外の国では難易度の高い英語教育を幼い頃から受けさせているのでしょうか？ その理由を次の項目で深堀りしていきたいと思います。
早期英語教育とは、一般的に「中学入学前に行う英語教育」だといわれていて、小学校やそれ以前の幼稚園や保育園などで導入されている英語教育がそれに該当します。
ところで、人は英語を何のために勉強をするのでしょうか？
日本人の場合、ほとんどの方が高校や大学、企業などの入学・入社試験に合格するためでしょう。
では世界ではどうでしょうか？
多くの人は、母国語以外でも日常的に使われる言語なので必要に迫られて勉強している人が少なくありません。
世界の人口が70億人。そのうち約4億人がアメリカ、イギリス、カナダ、オーストリアなどの英語を母国語とし、そして約13.5億人がインドやフィリピンなどの英語を第二言語として使用している国々。
英語は教育、仕事、娯楽、電子通信、旅行などさまざまな分野で、出身地や宗教、文化など多種多様な背景を持つ人々が、コミュニケーションをとることができる共通のメディアです。
そして、口頭や文章でも上手く使えることが求められています。
このような需要があるので、世界中の保護者たちが競って高度な英語教育を提供する学校に出来る限り早い段階で子供を入学させようと頑張っています。
また、国家単位では、マレーシアやシンガポールのように国策として国民全体の英語力を高めるために幼い頃から英語教育を施してる国もあります。
最近だと、インドネシアにおける、幼児（0〜6歳の子供）から始まる英語の学校教育制度の導入が最も顕著な事例です。
「人間の知能の約50%は4歳のときに出来上がる」との研究結果をもとに、インドネシア政府が導入したのが、日本では考えられないくらい幼い段階での英語の学校教育なのです。
たくさんの国が国家をあげて早期英語教育導入に励んでいるなか、日本はこのトレンドにやや乗り遅れ気味と言ってもいいでしょう。
多くの人々が肯定的に捉えて取り入れている早期英語教育、利益こそあれ害は全くないと言ってもよさそうです。
さて、このように皆が必死になって取り入れている早期英語教育ですが、次に、早期英語教育を取り入れることが、どのような局面で実際に役に立つのか？ 検証していきたいと思います。
具体的には、「グローバル教育」と「バイリンガル教育」が、その2つの局面にあたりますが、ご存じでしょうか？
これらの言葉の意味を知らない方は少なくないでしょう。ただし、これらの教育を受けることで得られる恩恵を正確に理解している方はそう多くありません。
これから「グローバル教育」や「バイリンガル教育」を受けることで得られる恩恵について解説しますので、ぜひご一読ください。
グローバル教育とは、地球社会づくり、人権、平和、紛争防止、異文化などのテーマを通して世界規模でものごとを考える発想を学習者に身につけさせる教育方針です。
この教育方針の下で学習すると、国際社会をよく理解し、世界共通のマインドセットとスキルを身につけ、境界線を越えて人と協力し、現代の課題を解決できる能力が身につきます。
日本では希少性の高い能力で、能力を保有している者は、国際連合や世界銀行などの超一流グローバル機関やグローバル企業などで高く評価されるため、日本以外でも活躍する場が広がりやすいのが、グローバル教育を受講する最大のメリットと言えます。
もしあなたが大切なお子様に「世界で活躍できる能力を身につけさせてあげたい」と望むのであれば、グローバル教育プログラムを運営している教育機関（日本の場合、スーパーグローバル大学や高校）に進学させてあげるのも一つの選択肢です。
ただし、グローバル教育プログラムが運営されている学校に入学するには「学業に支障がない英語力」が求められます。
一般的な日本の学校とは異なり、英語での授業やプレゼンが当たり前の環境です。
グローバル教育プログラムを学ぶには、早期英語教育環境下に身を置いて、幼い頃から英語でコミュニケーションをとるのが当たり前になっておくのが得策だと言えます。
では次に、バイリンガル教育について説明します。
「バイリンガル教育」とは、一般的に、学校教育の中で計画的かつ体系的に2ヵ国語を使用することを指します。
生徒は、母語を完全に流暢に使いこなしながら、リスニング、スピーキング、リーディング、ライティングの面で第二言語の総合的な能力を伸ばすことが可能です。
生徒が第二言語を使って、他者と交流し、学業に優れ、世界中のさまざまな場所で学び、生活し、働けるようになるのを実現することがこの教育方針の最終目的です。
なかでも、次の3つがバイリンガル教育を受けるメリットとして評価されています。
生徒の外国語の習得が早く、知識の幅が広がる
脳が柔軟な幼いときから外国語に触れる機会が多いと、言葉の吸収が早く、比較的スムーズに言語を習得することが可能です。
また、幼い頃から外国語を使えるようになることで、他文化に興味を持つようになり、一つの言語だけでコミュニケーションをとった場合よりも、知識の幅が広がります。
発音がうまくなる
幼いときから外国語に耳を慣らしていると綺麗に発音できるようになります。
「発音が苦手だから英語で話したくない」大人は一定数存在しますが、幼い時から英語を学ぶとこのような悩みから解放されるようになります。
将来の活躍の場が広がる
ある研究機関の調査によれば、英語が上級（バイリンガル）の人口の約6割が年収1,000万円以上を稼いでいることが判明しました。
英語の能力が高いバイリンガル人材は、多くのグローバル企業から引くてあまたで、入社するのが難しいエリート企業からも貴重な人材として採用されやすいため、結果的にさまざまな分野で高水準の給与を得ているのが実情です。
子供に職業の選択肢を多く与えてあげたい、金銭面で苦労させたくない……という場合は、バイリンガルに育てあげるのも悪くないでしょう。
このようにたくさんのメリットがあるバイリンガル教育ですが、日本でバイリンガル教育を受けるには、インターナショナルスクールやインターナショナル幼稚園、プリスクールに通園・通学させるのが一般的です。
また、早期英語教育を中心とした独自のカリキュラムを採用しているバイリンガル幼児園や小学校もありますので、周囲にそのような教育機関がないか確認してみましょう。
英語教育には、脳と精神の発達段階に合わせて、年齢ごとに最適な学習方法が存在します。
ここでは年齢ごとにどのような英語教育の選択肢があるのか？簡単に説明させていただきます。
就学前の幼児の英語教育には、とにかく英語の音に慣れさせるインプット重視の学習方法が最適です。
子供が好きなキャラクターのCDやDVD、そしてYouTubeなどの動画、また音が出る絵本やおもちゃなどを用いてたくさんの英語の音に触れさせるようにしましょう。
子供が楽しみながら英語に慣れることができる環境づくりに努めましょう。
小学生は英語の授業が始まる前の1〜2年、導入時期の3〜4年、そして中学受験を意識し始める5〜6年生とで学習方法を分けて考えることが大切です。
小学1〜2年生の場合、身につけておきたい英語能力はアルファベットを書く力と簡単な単語の読み書きができる能力です。
これらは最初に英語の授業でつまずくポイントですので、3年生の英語の授業の導入時期までにこれらが出来る様になっておくことが理想的です。
ともに漢字の書き取りのようなドリルを使って学習するのがよいでしょう。
次に小学3〜4年生の英語教育の導入時期についてです。
小学3〜4年生が英語の授業で学習する単語知識数は、約300語とそれほど多くありません。
また、簡単なコミュニケーション術が教えられますが、よほどのことがない限り、学力的についていけないようなことはありません。
ただし、小学5〜6年生時点の英語教育内容は難易度がぐっとあがりますので、余裕がある3〜4年生時点で準備しておくのが理想的です。
そして、小学5〜6年生の英語教育では、覚える単語数が約6〜700語、さらにリスニングも導入され、若干複雑な文章を聞き取り理解できる能力が求められます。
また、音読もできるようにならなければなりません。
多くの生徒はリスニングと音読でつまづきますので、ここで対策を取ることが必要となりますが、家庭内のサポートだけで十分なので、ご安心ください。
例えば、リスニングの場合、児童が興味がある分野の英語の動画をYouTubeなどでたくさん見せてあげることで自然と能力が身につきます。
可能な限り、たくさんの英語の動画を見るように習慣づけしましょう。
そして音読の場合、絵本や短い小説を親子で一緒になって、毎日声に出して読む訓練を続けることがオススメです。
できるだけ多くの時間、声に出して英語で話すようにすると、必ず体得できるので、毎日欠かさず実践しましょう。
さらに、ある程度音読やリスニングができるようになったら、小学生の間に英検を受けて、5級の合格を目指しましょう。
小学校卒業前に、中学初級レベルの英語力を保有していることを証明できれば、必ず英語が好きになり、中学校での英語の学習意欲が高まります。
また中学受験に関しては、学校ごとに問題の傾向が異なりますので、志望校の過去問を入手して学習させることがオススメです。
中学生の英語教育は、新しい学習指導要領で、小学3年生から英語教育が施されるようになったため、
中学卒業時点で覚えなければならない単語数が1,200語から2,500語に倍増した
感嘆文、原型不定詞、仮定法（基本的なモノ）、現在完了進行形といった今まで高校で学んでいた英文法も学ぶようになった
「聞く」「話す（プレゼン）」「話す（やりとり）」「読む」「書く」の4技能5領域で英語力が判断されるようになった
などで従来よりも難易度があがりました。そのため、非常に心配している保護者の方もいますが、大筋では以下のように勉強をすすめれば大丈夫です。
1年生：英語の基礎を固める
中学1年生の英語の学習は、中学3年間で学ぶ英語全体の土台となる部分を強化することと位置づけるとよいでしょう。
それには、小学生から英語で学習してきたことがすべて身についていることが求められます。
取りこぼしがないか確認し、万が一取りこぼしているものがあれば、ここで挽回しましょう。
2年生：英文法の基礎を定着させる
中学2年生の英語の学習は、英語の文法について真剣に学習し始める最初のタイミングだと考えてよいでしょう。
小学校から中学1年生までに学習した英語の知識を使いこなし、これまでは短文だったのが、まとまりのある文章（パラグラフ）を書けるようになることも求められます。
3年生：英語の長文読解力とリスニング力を身につける
中学3年生の英語の学習は、これまでに学習した英語の基礎的な知識と文法知識を用いて、さらに難易度が高い文法を用いて文章を書いたり、長文を読んで理解することが求められます。
また、ディスカッション、発表、作文の時間もそれなりに設けられていますので、2年生までに学習したことがおざなりになっていると大変なことになります。
できる限り早い段階で遅れを取り戻して、卒業までに中学生で習う英語のスキルすべてを習得できるように努力することが大切です。
また、高校受験に関しては、それぞれの学校ごとにテストに出てくる問題の傾向が異なりますので、志望校の過去問を入手し、苦手な分野がなくなるまで繰り返し学習し続けることが大切です。
詳しいオススメの中学生の英語の勉強方法はこちらからご確認いただけます。
高校生の英語教育は新学習指導要領により、例えば、高校卒業時点までに覚えなければならない単語の数が従来の3,000語から5,000語に増えたこと、ディベートやディスカッションで英語を使って意見交換することなどが求められるようになりました。
ただでさえ、英語授業の導入時期が小学校からに前倒しされたことで、高校卒業までに学習する英語授業の難易度は高まりましたが、大筋では以下3つの方針にのっとって勉強をすれば大丈夫です。
くわしく見ていきましょう。
読解力を中心に英語力を強化すること
理想的には、新聞から物語、専門書など、幅広い分野の文章を読めるようになることが大事ですが、最初は、生徒が興味を持つ分野で多くの文章を読むようにし、徐々に対象分野を広げていくようにしましょう。
生徒が英語を読むのに苦手意識を持たないように、楽しんで英文と触れ合えるような環境を整備することが大切です。
高校英語で成功するためには、たくさん読むことで、読んで理解する力と読むスピードを高めることが欠かせません。
自分が考えていることを文章や口頭で伝えられるようになること
日本人のなかには、英語を学習する上で「誤った文法や言葉遣いで書いたり発言してはいけない」という消極的な考え方の持ち主が少なくありません。
そのため、英語で発言することや文章を書くことにどうしても積極的になれない生徒が多く、これが日本人全体の英語力が伸びない原因となっていました。
英語力を伸ばすには、多少の間違いは気にせずにどんどん自分が考えていることを文章や口頭で伝えられるようになることが欠かせません。
文章を書いたり発言したりする能力は、文章を読む能力と同じように、やればやるほど伸びます。
最初のうちは間違いを気にせずに、積極的に文章を書いたり発言をしたりする。
そして、回数を重ねていくうちに、文法面を矯正するように心がけると英語力は効率的に強化されますのでこのようにマインドセットを変えて英語の勉学に取り組むことがとても大切です。
定期テストと大学入試は別物、それぞれの目的に合わせて勉強すること
定期テストと大学受験では、同じ高校英語の試験でも、求められることや勉強方法が全く違います。
定期テストの場合、試験範囲が決まっています。
対象範囲を重点的に学習すると高得点が取れます。
一方で、大学入試では、定期テストと比べると膨大な知識量が求められます。
試験に合格するためには、小学校から高校までの12年間の英語の授業で学んだ知識をフル活用することや応用することが求められます。
また、大学によって試験の傾向が異なりますので、志望校に合わせて勉強をすることも必要です。
このように目的別に分けて勉強をすることが大切です。
ここまで、日本の英語教育の劇的な変化と、それに対応するための年齢別学習ポイントについて解説してきました。
英語はもはや「テストのための科目」ではなく、AIを使いこなし、世界中の人々と直接つながるための「自分を表現するツール」へと進化しています。環境が変わる今こそ、これまでの「暗記中心の学習」から一歩踏み出し、「英語でやりとりする楽しさ」を体験させてあげることが、お子さまの将来にとって何よりのプレゼントになるはずです。
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